- 1909
- 2026/09/11
- 時価
- 1062億円
- PER
- 19.52倍
- 2012年以降
- 3.35-17.43倍
(2012-2026年) - PBR
- 3.07倍
- 2012年以降
- 0.49-2.85倍
(2012-2026年) - 配当
- 0.61%
- ROE
- 17.42%
- ROA
- 8.91%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本ドライケミカル(1909)の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 785万
- 2010年3月31日 +50.94%
- 1184万
- 2011年3月31日 -19.63%
- 952万
- 2012年3月31日 +118.58%
- 2081万
- 2013年3月31日 +16.48%
- 2424万
- 2014年3月31日 -10.53%
- 2169万
- 2015年3月31日 -33.97%
- 1432万
- 2016年3月31日 +35.07%
- 1934万
- 2017年3月31日 -34.85%
- 1260万
- 2018年3月31日 +21.83%
- 1535万
- 2019年3月31日 +48.44%
- 2279万
- 2020年3月31日 -16.06%
- 1913万
- 2021年3月31日 -27.5%
- 1387万
- 2022年3月31日 +8.61%
- 1506万
- 2023年3月31日 +83.41%
- 2763万
- 2024年3月31日 -33%
- 1851万
- 2025年3月31日 +73.29%
- 3208万
- 2026年3月31日 +25.46%
- 4025万
個別
- 2009年3月31日
- 785万
- 2010年3月31日 +50.94%
- 1184万
- 2011年3月31日 -19.63%
- 952万
- 2012年3月31日 +118.58%
- 2081万
- 2013年3月31日 +16.48%
- 2424万
- 2014年3月31日 -18.32%
- 1980万
- 2015年3月31日 -31.83%
- 1349万
- 2016年3月31日 +43.33%
- 1934万
- 2017年3月31日 -34.85%
- 1260万
- 2018年3月31日 +21.83%
- 1535万
- 2019年3月31日 +48.44%
- 2279万
- 2020年3月31日 -16.06%
- 1913万
- 2021年3月31日 -27.5%
- 1387万
- 2022年3月31日 +8.61%
- 1506万
- 2023年3月31日 +83.41%
- 2763万
- 2024年3月31日 -33%
- 1851万
- 2025年3月31日 +73.29%
- 3208万
- 2026年3月31日 +25.46%
- 4025万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
未成工事支出金
個別法による原価法を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/06/30 16:35 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
4.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
5.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
売上債権等の貸倒損失に備えるため一般債権については過去の貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員賞与の支出に備えるため、当事業年度における支給見込額に基づき計上しております。2026/06/30 16:35