- 2229
- 2026/10/20
- 時価
- 4202億円
- PER 予
- 21.94倍
- 2011年以降
- 10.28-51.13倍
(2011-2026年) - PBR
- 1.84倍
- 2011年以降
- 0.91-6.58倍
(2011-2026年) - 配当 予
- 2.2%
- ROE 予
- 8.38%
- ROA 予
- 5.37%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
カルビー(2229)の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 1億9000万
- 2010年3月31日 +3.16%
- 1億9600万
- 2011年3月31日 -7.14%
- 1億8200万
- 2012年3月31日 +15.93%
- 2億1100万
- 2013年3月31日 -9%
- 1億9200万
- 2014年3月31日 +13.02%
- 2億1700万
- 2015年3月31日 -8.76%
- 1億9800万
- 2016年3月31日 -35.35%
- 1億2800万
- 2017年3月31日 +8.59%
- 1億3900万
- 2018年3月31日 -15.83%
- 1億1700万
- 2019年3月31日 -42.74%
- 6700万
- 2020年3月31日 +77.61%
- 1億1900万
- 2021年3月31日 -2.52%
- 1億1600万
- 2022年3月31日 -19.83%
- 9300万
- 2023年3月31日 +6.45%
- 9900万
- 2024年3月31日 +17.17%
- 1億1600万
- 2025年3月31日 +31.9%
- 1億5300万
- 2026年3月31日 +3.92%
- 1億5900万
個別
- 2009年3月31日
- 8400万
- 2010年3月31日 -22.62%
- 6500万
- 2011年3月31日 -1.54%
- 6400万
- 2012年3月31日 +15.63%
- 7400万
- 2013年3月31日 +22.97%
- 9100万
- 2014年3月31日 +21.98%
- 1億1100万
- 2015年3月31日 -2.7%
- 1億800万
- 2016年3月31日 -38.89%
- 6600万
- 2017年3月31日 -24.24%
- 5000万
- 2018年3月31日 -18%
- 4100万
- 2019年3月31日 -51.22%
- 2000万
- 2020年3月31日 +225%
- 6500万
- 2021年3月31日 -20%
- 5200万
- 2022年3月31日 -11.54%
- 4600万
- 2023年3月31日 -17.39%
- 3800万
- 2024年3月31日 +68.42%
- 6400万
- 2025年3月31日 -12.5%
- 5600万
- 2026年3月31日 -41.07%
- 3300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/19 15:33
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 4,194 百万円 3,676 百万円 役員賞与引当金繰入額 154 百万円 159 百万円 株式給付引当金繰入額 99 百万円 40 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準
①貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
②賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当連結会計年度に見合う額を計上しております。2026/06/19 15:33 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 15:33
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 5,368 4,614 5,368 4,614 役員賞与引当金 56 33 56 33 株式給付引当金 105 40 101 43 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
3. 引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度に見合う額を計上しております。2026/06/19 15:33