カルビー(2229)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 14億1700万
- 2014年3月31日 +2.89%
- 14億5800万
- 2014年6月30日 -6.86%
- 13億5800万
- 2014年9月30日 -18.63%
- 11億500万
- 2014年12月31日 +12.31%
- 12億4100万
- 2015年3月31日 +15.15%
- 14億2900万
- 2015年6月30日 -10.64%
- 12億7700万
- 2015年9月30日 -5.56%
- 12億600万
- 2015年12月31日 -3.98%
- 11億5800万
- 2016年3月31日 +15.72%
- 13億4000万
- 2016年6月30日 -26.79%
- 9億8100万
- 2016年9月30日 +18.55%
- 11億6300万
- 2016年12月31日 -8.43%
- 10億6500万
- 2017年3月31日 +26.85%
- 13億5100万
- 2017年6月30日 -0.59%
- 13億4300万
- 2017年9月30日 -0.45%
- 13億3700万
- 2017年12月31日 +13.24%
- 15億1400万
- 2018年3月31日 -8.26%
- 13億8900万
- 2018年6月30日 -11.88%
- 12億2400万
- 2018年9月30日 -1.55%
- 12億500万
- 2018年12月31日 +4.23%
- 12億5600万
- 2019年3月31日 +14.25%
- 14億3500万
- 2019年6月30日 -15.82%
- 12億800万
- 2019年9月30日 -1.99%
- 11億8400万
- 2019年12月31日 -0.51%
- 11億7800万
- 2020年3月31日 +10.36%
- 13億
- 2020年6月30日 +15.15%
- 14億9700万
- 2020年9月30日 -19.17%
- 12億1000万
- 2020年12月31日 +15.21%
- 13億9400万
- 2021年3月31日 -11.41%
- 12億3500万
- 2021年6月30日 +5.34%
- 13億100万
- 2021年9月30日 -17.45%
- 10億7400万
- 2021年12月31日 +10.15%
- 11億8300万
- 2022年3月31日 +18.34%
- 14億
- 2022年6月30日 +1.71%
- 14億2400万
- 2022年9月30日 +5.27%
- 14億9900万
- 2022年12月31日 +12.61%
- 16億8800万
- 2023年3月31日 +12.44%
- 18億9800万
- 2023年6月30日 +16.07%
- 22億300万
- 2023年9月30日 -14.34%
- 18億8700万
- 2023年12月31日 -8.11%
- 17億3400万
- 2024年3月31日 +29.93%
- 22億5300万
- 2024年9月30日 -2.8%
- 21億9000万
- 2025年3月31日 +23.52%
- 27億500万
- 2025年9月30日 -1.63%
- 26億6100万
個別
- 2013年3月31日
- 2億
- 2014年3月31日 +38%
- 2億7600万
- 2015年3月31日 +12.32%
- 3億1000万
- 2016年3月31日 +46.77%
- 4億5500万
- 2017年3月31日 +1.32%
- 4億6100万
- 2018年3月31日 +5.42%
- 4億8600万
- 2019年3月31日 +11.32%
- 5億4100万
- 2020年3月31日 -13.12%
- 4億7000万
- 2021年3月31日 -6.38%
- 4億4000万
- 2022年3月31日 +17.05%
- 5億1500万
- 2023年3月31日 -4.66%
- 4億9100万
- 2024年3月31日 +145.21%
- 12億400万
- 2025年3月31日 +20.93%
- 14億5600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2025/06/20 15:33
a. 製品及び仕掛品
総平均法 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※1 棚卸資産の内訳2025/06/20 15:33
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 商品及び製品 7,580 百万円 9,231 百万円 仕掛品 2,253 百万円 2,705 百万円 原材料及び貯蔵品 12,374 百万円 13,200 百万円 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2025/06/20 15:33
①製品及び仕掛品
総平均法