SEMITEC(6626)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年12月31日
- -8250万
- 2011年3月31日
- -280万
- 2011年6月30日 -999.99%
- -1億464万
- 2011年9月30日 -273.77%
- -3億9113万
- 2011年12月31日 -10.32%
- -4億3149万
- 2012年3月31日 -45.52%
- -6億2789万
- 2012年6月30日
- -2億9180万
- 2012年9月30日 -18.81%
- -3億4670万
- 2012年12月31日
- 1億6707万
- 2013年3月31日
- -1億1564万
- 2013年6月30日
- 2億9400万
- 2013年9月30日 +14.47%
- 3億3655万
- 2013年12月31日 +156.07%
- 8億6181万
- 2014年3月31日 -15.67%
- 7億2678万
- 2014年6月30日 -85.84%
- 1億290万
- 2014年9月30日 +568.11%
- 6億8754万
- 2014年12月31日 +95.22%
- 13億4220万
- 2015年3月31日 +15.48%
- 15億5001万
- 2015年6月30日 -85.93%
- 2億1805万
- 2015年9月30日 -55.92%
- 9612万
- 2015年12月31日 +10.78%
- 1億648万
- 2016年3月31日
- -2億8172万
- 2016年6月30日 -123.49%
- -6億2965万
- 2016年9月30日
- -5億9669万
- 2016年12月31日
- 4億3106万
- 2017年3月31日 -37.44%
- 2億6965万
- 2017年6月30日 -85.89%
- 3805万
- 2017年9月30日 +999.99%
- 4億2601万
- 2017年12月31日 +76.37%
- 7億5136万
- 2018年3月31日 -24.99%
- 5億6357万
- 2018年6月30日 -42.04%
- 3億2664万
- 2018年9月30日 +115.7%
- 7億456万
- 2018年12月31日 +12.7%
- 7億9403万
- 2019年3月31日 +11.14%
- 8億8247万
- 2019年6月30日
- -2億2032万
- 2019年9月30日
- -1億3166万
- 2019年12月31日
- 3億7688万
- 2020年3月31日 -52.55%
- 1億7883万
- 2020年6月30日 +105.94%
- 3億6828万
- 2020年9月30日 +103.85%
- 7億5074万
- 2020年12月31日 +94.25%
- 14億5828万
- 2021年3月31日 +79.22%
- 26億1355万
- 2021年6月30日 -68.54%
- 8億2209万
- 2021年9月30日 +89.39%
- 15億5696万
- 2021年12月31日 +58.31%
- 24億6478万
- 2022年3月31日 +60.23%
- 39億4922万
- 2022年6月30日 -51.66%
- 19億913万
- 2022年9月30日 +60.14%
- 30億5730万
- 2022年12月31日 -7.07%
- 28億4121万
- 2023年3月31日 +25.98%
- 35億7924万
- 2023年6月30日 -68.53%
- 11億2644万
- 2023年9月30日 +101.52%
- 22億6996万
- 2023年12月31日 +5.23%
- 23億8865万
- 2024年3月31日 +52.22%
- 36億3599万
- 2024年6月30日 -50%
- 18億1809万
- 2024年9月30日 -47.28%
- 9億5841万
- 2024年12月31日 +186.68%
- 27億4762万
- 2025年3月31日 -4.96%
- 26億1147万
- 2025年6月30日 -93.86%
- 1億6038万
- 2025年9月30日 +638.14%
- 11億8384万
- 2025年12月31日 +134.5%
- 27億7608万
- 2026年3月31日 +24.46%
- 34億5500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 9:00
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/26 9:00
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-
3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針