固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～35年
機械及び装置 7年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/11/26 14:43

#3 固定資産売却損の注記

固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成24年9月1日至平成25年8月31日)	当事業年度 (自平成25年9月1日至平成26年8月31日)
工具、器具及び備品	390千円	-千円

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#4 固定資産売却益の注記

固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成24年9月1日至平成25年8月31日)	当事業年度 (自平成25年9月1日至平成26年8月31日)
機械及び装置	-千円	1,099千円
車両運搬具	729	815
工具、器具及び備品	900	-
計	1,629	1,915

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#5 固定資産除却損の注記

固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成24年9月1日至平成25年8月31日)	当事業年度 (自平成25年9月1日至平成26年8月31日)
建物	105千円	-千円

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#6 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 有形固定資産の減価償却累計額

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#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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