ネクソン(3659)の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年12月31日
- 202億7100万
- 2012年12月31日 +69.84%
- 344億2900万
- 2013年12月31日 +170.18%
- 930億1900万
- 2014年12月31日 -55.04%
- 418億2400万
- 2015年12月31日 -2.83%
- 406億4200万
有報情報
- #1 注記事項-その他の包括利益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 32 その他の包括利益2026/03/24 16:14
その他の包括利益の各項目別の当期発生額及び損益への組替調整額、並びに法人所得税の影響は次のとおりです。
前連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日) - #2 注記事項-その他の金融資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 保有資産の効率化及び有効活用を図るため、FVTOCIの金融資産の売却(認識の中止)を行っております。なお、当社グループでは、FVTOCIの金融資産は、その認識を中止した場合、あるいは公正価値が著しく下落した場合にはその他の包括利益として認識されていた利得又は損失の累計額を利益剰余金に振り替えております。前連結会計年度及び当連結会計年度において、その他の資本の構成要素から利益剰余金へ振替えた累積利得又は損失(税引後)は△1,426百万円及び67,315百万円であります。2026/03/24 16:14
- #3 注記事項-作成の基礎、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ・公正価値で測定し、その変動を純損益で認識する金融商品2026/03/24 16:14
・公正価値で測定し、その変動をその他の包括利益で認識する金融商品
(3) 表示通貨 - #4 注記事項-子会社、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2026/03/24 16:14
(4) 支配の喪失に至らない子会社に対する親会社の所有持分の変動の帰結包括利益計算書 前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 当期利益 3,246 △6,764 当期包括利益 3,246 △6,764 - #5 注記事項-持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 関連会社に関する情報は次のとおりです。当社にとって重要な関連会社はありません。2026/03/24 16:14
(注) 当連結会計年度における持分法で会計処理されている投資の純損失の増加の主な原因は、Brothers International LLCへの投資について、持分法による投資の減損損失5,879百万円を計上したこと及びSUPERCAT Inc.への投資について、持分法による投資の減損損失2,479百万円を計上したことによるものです。前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 純損益の当社グループ持分 △3,354 △13,806 その他の包括利益の当社グループ持分 4,641 1,026 包括利益合計の当社グループ持分 1,287 △12,780
一部の持分法投資先の損失に対する持分について、その累計額が帳簿価額を超過しているため損失を認識しておりません。当該損失に対する未認識の持分は、当連結会計年度においては260百万円であり、前連結会計年度においては34百万円です。また、損失に対する未認識の持分の累計額は、当連結会計年度末においては373百万円であり、前連結会計年度末においては113百万円です。 - #6 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 子会社とは、当社グループにより支配されている企業をいいます。当社グループがある企業への関与により生じる変動リターンに対するエクスポージャー又は権利を有し、かつ、当該企業に対するパワーにより当該リターンに影響を及ぼす能力を有している場合に、当社グループは当該企業を支配していることとなります。子会社の財務諸表は、支配開始日から支配喪失日までの間、当社の連結財務諸表に含まれております。2026/03/24 16:14
子会社の包括利益については、非支配持分が負の残高となる場合であっても、親会社の所有者と非支配持分に帰属させております。
当社グループ内の債権債務残高及び取引、並びに当社グループ内取引によって発生した未実現損益は、連結財務諸表の作成に際して消去しております。 - #7 注記事項-金融リスク管理、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当社グループは、連結財政状態計算書において認識している有価証券の価格変動リスクに晒されております。2026/03/24 16:14
当社グループが保有する市場性のある有価証券の公正価値が1%上昇した場合、連結包括利益計算書のその他の包括利益(法人所得税考慮前)は前連結会計年度末及び当連結会計年度末において、それぞれ1,943百万円及び543百万円の増加となります。連結損益計算書の税引前当期利益については、前連結会計年度末及び当連結会計年度末において、それぞれ235百万円及び204百万円の増加となります。
(8) デリバティブ及びヘッジ会計 - #8 注記事項-金融商品の公正価値、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注) 1. 純損益を通じて公正価値で測定する金融資産及び金融負債2026/03/24 16:14
2. その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産及び金融負債
- #9 連結包括利益計算書(IFRS)(連結)
- ③ 【連結包括利益計算書】2026/03/24 16:14
(単位:百万円) 当期利益 136,216 89,699 その他の包括利益 純損益に振替えられることのない項目 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 25,26,32 61,983 61,483 確定給付型年金制度の再測定額 32 △26 21 無形資産再評価益 10,32 14,320 △1,876 持分法によるその他の包括利益 11,32 2,062 1,504 法人所得税 10,14,32 △21,045 △15,233 その他の包括利益合計 32 45,185 54,244 当期包括利益 181,401 143,943 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 180,318 146,280 非支配持分 1,083 △2,337 当期包括利益 181,401 143,943