大泉製作所（6618）の受取手形及び売掛金（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年12月31日
- 23億7078万
- 2012年3月31日 +12.64%
- 26億7056万
- 2012年6月30日 -7.91%
- 24億5920万
- 2012年9月30日 -8.49%
- 22億5031万
- 2012年12月31日 -4.05%
- 21億5925万
- 2013年3月31日 +13.44%
- 24億4955万
- 2013年6月30日 +8.41%
- 26億5566万
- 2013年9月30日 -9.95%
- 23億9153万
- 2013年12月31日 +0.39%
- 24億88万
- 2014年3月31日 +2.23%
- 24億5448万
- 2014年6月30日 -22.9%
- 18億9248万
- 2014年9月30日 -14.16%
- 16億2443万
- 2014年12月31日 +0.21%
- 16億2779万
- 2015年3月31日 +11.6%
- 18億1656万
- 2015年6月30日 -6.58%
- 16億9700万
- 2015年9月30日 +2.49%
- 17億3933万
- 2015年12月31日 +5.29%
- 18億3136万
- 2016年3月31日 +8.36%
- 19億8455万
- 2016年6月30日 -2.89%
- 19億2719万
- 2016年9月30日 +8.11%
- 20億8345万
- 2016年12月31日 +17.73%
- 24億5293万
- 2017年3月31日 +4.71%
- 25億6853万
- 2017年6月30日 -2.79%
- 24億9685万
- 2017年9月30日 -3.41%
- 24億1177万
- 2017年12月31日 +6.02%
- 25億5692万
- 2018年3月31日 +1.81%
- 26億333万
- 2018年6月30日 +3.22%
- 26億8712万
- 2018年9月30日 -9.56%
- 24億3015万
- 2018年12月31日 +0.84%
- 24億5049万
- 2019年3月31日 +1.76%
- 24億9363万
- 2019年6月30日 -3.09%
- 24億1670万
- 2019年9月30日 -14.54%
- 20億6539万
- 2019年12月31日 +2.89%
- 21億2499万
- 2020年3月31日 -2.57%
- 20億7038万
- 2020年6月30日 -17.15%
- 17億1530万
- 2020年9月30日 +11.46%
- 19億1185万
- 2020年12月31日 +15.74%
- 22億1284万
- 2021年3月31日 +10.83%
- 24億5240万
- 2021年6月30日 +19.06%
- 29億1992万
- 2021年9月30日 -6.66%
- 27億2556万
- 2021年12月31日 +1.18%
- 27億5771万
- 2022年3月31日 -2.88%
- 26億7831万
- 2022年6月30日 +7.04%
- 28億6688万
- 2022年9月30日 -0.78%
- 28億4439万
- 2022年12月31日 -2.07%
- 27億8552万
- 2023年3月31日 -26.19%
- 20億5612万
- 2023年6月30日 -4.89%
- 19億5553万
- 2023年9月30日 +7.46%
- 21億135万
有報情報
- #1 担保に供している資産の注記（連結）
- ※1 当連結会計年度において、「受取手形及び売掛金」のうち、顧客との契約から生じた債権の金額は受取手形16,403千円及び売掛金2,041,061千円であります。2023/06/29 14:32
※2 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結貸借対照表)2023/06/29 14:32
前連結会計年度において「受取手形及び売掛金」に含めていた「電子記録債権」は、連結貸借対照表の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。 - #3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (2)金融商品の内容及びそのリスク並びにリスク管理体制2023/06/29 14:32
営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。
当該リスクに関しては、与信管理規程に従い、取引先ごとの残高管理を行うとともに、取引先の信用状況を定期的に把握する体制としております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
