大泉製作所（6618）の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 5億1505万
- 2011年12月31日 +29.54%
- 6億6720万
- 2012年3月31日 +18.52%
- 7億9077万
- 2012年6月30日 -1.94%
- 7億7543万
- 2012年9月30日 -3.1%
- 7億5141万
- 2012年12月31日 +3.38%
- 7億7684万
- 2013年3月31日 +3.04%
- 8億48万
- 2013年6月30日 -2.46%
- 7億8080万
- 2013年9月30日 -3.38%
- 7億5438万
- 2013年12月31日 +4.2%
- 7億8609万
- 2014年3月31日 +8.77%
- 8億5504万
- 2014年6月30日 +5.34%
- 9億71万
- 2014年9月30日 +7.83%
- 9億7127万
- 2014年12月31日 +7.3%
- 10億4220万
- 2015年3月31日 -9.95%
- 9億3854万
- 2015年6月30日 +2.18%
- 9億5902万
- 2015年9月30日 -6.89%
- 8億9297万
- 2015年12月31日 -6.82%
- 8億3204万
- 2016年3月31日 +3.82%
- 8億6381万
- 2016年6月30日 -4.49%
- 8億2502万
- 2016年9月30日 -4.78%
- 7億8560万
- 2016年12月31日 -0.89%
- 7億7861万
- 2017年3月31日 +2.01%
- 7億9430万
- 2017年6月30日 +1.26%
- 8億434万
- 2017年9月30日 -5.94%
- 7億5653万
- 2017年12月31日 -2.97%
- 7億3405万
- 2018年3月31日 -1.81%
- 7億2079万
- 2018年6月30日 -5.15%
- 6億8367万
- 2018年9月30日 -0.07%
- 6億8317万
- 2018年12月31日 -0.51%
- 6億7970万
- 2019年3月31日 +3.23%
- 7億164万
- 2019年6月30日 +7.61%
- 7億5505万
- 2019年9月30日 -1.14%
- 7億4647万
- 2019年12月31日 +5.94%
- 7億9084万
- 2020年3月31日 +1.65%
- 8億392万
- 2020年6月30日 +11.32%
- 8億9493万
- 2020年9月30日 -8.21%
- 8億2145万
- 2020年12月31日 -1.64%
- 8億798万
- 2021年3月31日 +5.68%
- 8億5389万
- 2021年6月30日 +1.64%
- 8億6787万
- 2021年9月30日 +0.2%
- 8億6962万
- 2021年12月31日 -3.81%
- 8億3652万
- 2022年3月31日 -3.85%
- 8億428万
- 2022年6月30日 +17.28%
- 9億4330万
- 2022年9月30日 +2.2%
- 9億6402万
- 2022年12月31日 +14.57%
- 11億450万
- 2023年3月31日 -8.79%
- 10億744万
- 2023年6月30日 +18.2%
- 11億9075万
- 2023年9月30日 -20.61%
- 9億4535万
個別
- 2011年3月31日
- 1億157万
- 2012年3月31日 +13.82%
- 1億1561万
- 2013年3月31日 +19.39%
- 1億3802万
- 2014年3月31日 -8.27%
- 1億2661万
- 2015年3月31日 +35.68%
- 1億7179万
- 2016年3月31日 +21.71%
- 2億910万
- 2017年3月31日 -5.87%
- 1億9682万
- 2018年3月31日 +1.79%
- 2億34万
- 2019年3月31日 +1.45%
- 2億324万
- 2020年3月31日 +20.31%
- 2億4451万
- 2021年3月31日 -10.74%
- 2億1825万
- 2022年3月31日 -1.95%
- 2億1399万
- 2023年3月31日 +25.88%
- 2億6937万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ② 棚卸資産2023/06/29 14:32
a 製品、仕掛品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/29 14:32
(1) 製品、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
