建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 9～50年
構築物 10～20年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 3～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/29 15:33

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
現金及び預金	16,000千円	-千円
建物及び構築物	298,473千円	282,216千円
土地	936,047千円	936,047千円

(2) 担保付債務

2016/06/29 15:33

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加の主な内容は次のとおりであります。

[土地]	テクニカルセンター土地	21,048千円
[車両運搬具]	営業用車両(3台)	5,137千円
[有形固定資産 その他]	新基幹システムサーバー、テクニカルセンター建物	34,011千円
[無形固定資産 その他]	新基幹システム構築費	126,482千円

2016/06/29 15:33

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
在外連結子会社については定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/29 15:33