エイチーム HD(3662)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2013年4月30日
- 8億1592万
- 2013年7月31日 +27.72%
- 10億4210万
- 2013年10月31日 -94.57%
- 5653万
- 2014年1月31日 +356.57%
- 2億5812万
- 2014年4月30日 +128.87%
- 5億9077万
- 2014年7月31日 +36.92%
- 8億888万
- 2014年10月31日 -59.59%
- 3億2690万
- 2015年1月31日 +110.66%
- 6億8865万
- 2015年4月30日 +59.19%
- 10億9630万
- 2015年7月31日 +24.17%
- 13億6123万
- 2015年10月31日 -78.59%
- 2億9138万
- 2016年1月31日 +5.87%
- 3億849万
- 2016年4月30日 +155.58%
- 7億8846万
- 2016年7月31日 +63.92%
- 12億9246万
- 2016年10月31日 -89.31%
- 1億3818万
- 2017年1月31日 +389.22%
- 6億7605万
- 2017年4月30日 +171.72%
- 18億3694万
- 2017年7月31日 +40.4%
- 25億7900万
- 2017年10月31日 -73.64%
- 6億7970万
- 2018年1月31日 +110.8%
- 14億3281万
- 2018年4月30日 +85.11%
- 26億5234万
- 2018年7月31日 +24.77%
- 33億944万
- 2018年10月31日 -92.23%
- 2億5700万
- 2019年1月31日 +188.33%
- 7億4100万
- 2019年4月30日 +45.48%
- 10億7800万
- 2019年7月31日 +33.95%
- 14億4400万
- 2019年10月31日 -94.18%
- 8400万
- 2020年1月31日 +65.48%
- 1億3900万
- 2020年4月30日
- -4億1200万
- 2020年7月31日 -25.24%
- -5億1600万
- 2020年10月31日
- 2億6300万
- 2021年1月31日 +185.93%
- 7億5200万
- 2021年4月30日 +52.79%
- 11億4900万
- 2021年7月31日 +1.74%
- 11億6900万
- 2021年10月31日
- -1億1800万
- 2022年1月31日 -299.15%
- -4億7100万
- 2022年4月30日
- -3億2900万
- 2022年7月31日 -146.5%
- -8億1100万
- 2022年10月31日
- 2億2500万
- 2023年1月31日
- -2億4400万
- 2023年4月30日
- -9400万
- 2023年7月31日
- 8300万
- 2023年10月31日
- -7400万
- 2024年1月31日 -110.81%
- -1億5600万
- 2024年4月30日
- 5億6600万
- 2024年7月31日 +46.11%
- 8億2700万
- 2024年10月31日 -83.68%
- 1億3500万
- 2025年1月31日 +87.41%
- 2億5300万
- 2025年4月30日 +149.41%
- 6億3100万
- 2025年7月31日 +4.6%
- 6億6000万
- 2025年10月31日 -47.12%
- 3億4900万
- 2026年1月31日 -20.06%
- 2億7900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/10/28 16:00
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/10/28 16:00
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。