- #1 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
主に最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また海外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~18年
工具、器具及び備品 4~20年2022/09/09 14:45 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
工具、器具及び備品 4~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2022/09/09 14:45- #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
有形固定資産 149百万円
無形固定資産 21百万円
(2)識別した項目にかかる重要な会計上の見積りの内容に関する情報
2022/09/09 14:45- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
工具、器具及び備品 4~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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