ベクトル(6058)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年11月30日
- 1億8876万
- 2012年2月29日 +64.4%
- 3億1033万
- 2012年5月31日 -81.5%
- 5742万
- 2012年8月31日 +116.13%
- 1億2410万
- 2012年11月30日 +82.13%
- 2億2603万
- 2013年2月28日 +64.28%
- 3億7133万
- 2013年5月31日 -73.64%
- 9787万
- 2013年8月31日 +140.84%
- 2億3571万
- 2013年11月30日 +52.72%
- 3億5998万
- 2014年2月28日 +40.68%
- 5億642万
- 2014年5月31日 -78.93%
- 1億669万
- 2014年8月31日 +166.43%
- 2億8425万
- 2014年11月30日 +65.91%
- 4億7161万
- 2015年2月28日 +45.57%
- 6億8650万
- 2015年5月31日 -74.61%
- 1億7431万
- 2015年8月31日 +95.94%
- 3億4155万
- 2015年11月30日 +83.78%
- 6億2769万
- 2016年2月29日 +32.64%
- 8億3255万
- 2016年5月31日 -50.6%
- 4億1128万
- 2016年8月31日 +49.4%
- 6億1446万
- 2016年11月30日 +93.16%
- 11億8688万
- 2017年2月28日 +57.1%
- 18億6453万
- 2017年5月31日 -76.2%
- 4億4373万
- 2017年8月31日 +103.46%
- 9億282万
- 2017年11月30日 +80.42%
- 16億2888万
- 2018年2月28日 +26.12%
- 20億5439万
- 2018年5月31日 -84.62%
- 3億1599万
- 2018年8月31日 +209.48%
- 9億7796万
- 2018年11月30日
- -21億2540万
- 2019年2月28日 -14.73%
- -24億3854万
- 2019年5月31日
- -3505万
- 2019年8月31日 -999.99%
- -7億9513万
- 2019年11月30日
- -1億999万
- 2020年2月29日 -128.68%
- -2億5153万
- 2020年5月31日
- 52億7176万
- 2020年8月31日 -1.23%
- 52億718万
- 2020年11月30日 +7.06%
- 55億7459万
- 2021年2月28日 -12.99%
- 48億5048万
- 2021年5月31日 -85.57%
- 7億
- 2021年8月31日 +24.57%
- 8億7200万
- 2021年11月30日 +83.6%
- 16億100万
- 2022年2月28日 -1.06%
- 15億8400万
- 2022年5月31日 -29.36%
- 11億1900万
- 2022年8月31日 +133.87%
- 26億1700万
- 2022年11月30日 +41.12%
- 36億9300万
- 2023年2月28日 -3.38%
- 35億6800万
- 2023年5月31日 -38.96%
- 21億7800万
- 2023年8月31日 +29.06%
- 28億1100万
- 2023年11月30日 +59.23%
- 44億7600万
- 2024年2月29日 +30.56%
- 58億4400万
- 2024年5月31日 -95.98%
- 2億3500万
- 2024年8月31日 +265.96%
- 8億6000万
- 2024年11月30日 +101.16%
- 17億3000万
- 2025年2月28日 +57.4%
- 27億2300万
- 2025年5月31日 -65.77%
- 9億3200万
- 2025年8月31日 +145.71%
- 22億9000万
- 2025年11月30日 +99.13%
- 45億6000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/05/30 15:30
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2025/05/30 15:30
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)