ベクトル（6058）の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年2月28日
- 1032万
- 2011年2月28日 -83.26%
- 172万
- 2012年2月29日 +876.06%
- 1687万
- 2013年2月28日 +16.45%
- 1965万
- 2014年2月28日 +60.6%
- 3156万
- 2015年2月28日 +77.24%
- 5594万
- 2016年2月29日 +22.29%
- 6841万
- 2017年2月28日 -89.88%
- 692万
- 2018年2月28日 +530.59%
- 4367万
- 2019年2月28日 -29.49%
- 3079万
- 2020年2月29日 +999.99%
- 4億6266万
個別
- 2010年2月28日
- 1011万
- 2011年2月28日 -82.91%
- 172万
- 2012年2月29日 +876.06%
- 1687万
- 2013年2月28日 +16.45%
- 1965万
- 2014年2月28日 +79.1%
- 3519万
- 2015年2月28日 +43.61%
- 5054万
- 2016年2月29日 +26.56%
- 6396万
- 2020年2月29日 +34.63%
- 8612万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/05/29 15:30
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 繰延税金資産 未払事業税 8百万円 -百万円 繰延税金負債合計 △3 △50 繰延税金資産の純額 841 505 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/05/29 15:30
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)1.評価性引当額が383百万円減少しております。この減少の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が810百万円減少したことによるものであります。前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 繰延税金資産 未払事業税 86百万円 146百万円
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
