ベクトル(6058)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年2月28日
- 2788万
- 2011年2月28日 +55.85%
- 4346万
- 2012年2月29日 +33.75%
- 5813万
- 2013年2月28日 +27.95%
- 7438万
- 2014年2月28日 -36.72%
- 4707万
- 2015年2月28日 +175.4%
- 1億2963万
- 2016年2月29日 -28.43%
- 9278万
- 2017年2月28日 +54.8%
- 1億4362万
- 2018年2月28日 +59.49%
- 2億2906万
- 2019年2月28日 -6.88%
- 2億1331万
- 2020年2月29日 +52.29%
- 3億2484万
- 2021年2月28日 +12.91%
- 3億6679万
- 2022年2月28日 +76.94%
- 6億4900万
- 2023年2月28日 +2%
- 6億6200万
- 2024年2月29日 -16.47%
- 5億5300万
- 2025年2月28日 +16.09%
- 6億4200万
- 2026年2月28日 +31.93%
- 8億4700万
個別
- 2010年2月28日
- 263万
- 2011年2月28日 +68.6%
- 444万
- 2012年2月29日 +17.23%
- 520万
- 2013年2月28日 +52.77%
- 795万
- 2015年2月28日 -24.75%
- 598万
- 2016年2月29日 -16.46%
- 500万
- 2017年2月28日 +218.26%
- 1591万
- 2018年2月28日 -49.73%
- 800万
- 2019年2月28日 -37.48%
- 500万
- 2020年2月29日 +339%
- 2195万
- 2021年2月28日 +75.49%
- 3853万
- 2022年2月28日 -24.74%
- 2900万
- 2023年2月28日 +10.34%
- 3200万
- 2024年2月29日 +21.88%
- 3900万
- 2025年2月28日 +66.67%
- 6500万
- 2026年2月28日 +15.38%
- 7500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/05/29 15:30
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 支払手数料 4,524 4,444 賞与引当金繰入額 676 955 株主優待引当金繰入額 48 54 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/05/29 15:30
(ロ)賞与引当金
従業員の賞与支出に備えるため、賞与支給見込額のうち当連結会計年度に負担すべき額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/05/29 15:30
区 分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 1,780 729 1,780 729 賞与引当金 65 75 65 75 関係会社事業損失引当金 1,187 - 1,187 - - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/29 15:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 貸倒引当金 545 230 賞与引当金 20 23 営業投資有価証券評価損 1,367 1,571
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/29 15:30
(注)1.評価性引当額が383百万円減少しております。この減少の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が810百万円減少したことによるものであります。前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 貸倒引当金 475 210 賞与引当金 249 344 株主優待引当金 12 -
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2026/05/29 15:30