#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注)1 減価償却費の調整額(前連結会計年度27,353千円、当連結会計年度27,360千円)は、本社管理部門等に係るものであります。
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額(前連結会計年度59,821千円、当連結会計年度30,585千円)は、各セグメントに帰属しない全社資産における設備投資額であります。
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#2 主要な設備の状況: (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、器具及び備品及び無形固定資産であります。なお、金額には消費税等は含まれておりません。
2 帳簿価額には、建設仮勘定の金額を含んでおりません。
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#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。2016/06/30 10:16
#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）: (注)1 減価償却費の調整額(前連結会計年度27,353千円、当連結会計年度27,360千円)は、本社管理部門等に係るものであります。
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額(前連結会計年度59,821千円、当連結会計年度30,585千円)は、各セグメントに帰属しない全社資産における設備投資額であります。
2016/06/30 10:16
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した株式会社ボナーの建物(附属設備を除く)および株式会社さわやか倶楽部の建物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
工具、器具及び備品 2～15年
また、平成19年3月31日以前に取得した資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌連結会計年度から5年間で均等償却する方法によっております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/30 10:16