有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～31年
機械及び装置 3～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 投資不動産
定額法によっております。2019/08/28 14:53 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法によっております。2019/08/28 14:53
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 投資不動産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
