東光高岳(6617)の支払手形及び買掛金の推移 - 四半期
連結
- 2012年12月31日
- 152億4900万
- 2013年3月31日 +3.03%
- 157億1100万
- 2013年6月30日 -15.47%
- 132億8000万
- 2013年9月30日 -5.44%
- 125億5800万
- 2013年12月31日 +15.22%
- 144億6900万
- 2014年3月31日 +3.81%
- 150億2000万
- 2014年6月30日 +4.88%
- 157億5300万
- 2014年9月30日 +7.15%
- 168億8000万
- 2014年12月31日 +12.84%
- 190億4700万
- 2015年3月31日 -2.74%
- 185億2600万
- 2015年6月30日 +2%
- 188億9600万
- 2015年9月30日 -11.88%
- 166億5200万
- 2015年12月31日 +7.21%
- 178億5200万
- 2016年3月31日 +6.68%
- 190億4400万
- 2016年6月30日 -9.13%
- 173億600万
- 2016年9月30日 +1.51%
- 175億6800万
- 2016年12月31日 +0.14%
- 175億9300万
- 2017年3月31日 -3.11%
- 170億4500万
- 2017年6月30日 -13.34%
- 147億7200万
- 2017年9月30日 -9.75%
- 133億3200万
- 2017年12月31日 -8.92%
- 121億4300万
- 2018年3月31日 +17.85%
- 143億1000万
- 2018年6月30日 -0.19%
- 142億8300万
- 2018年9月30日 -10.16%
- 128億3200万
- 2018年12月31日 +6.24%
- 136億3300万
- 2019年3月31日 +6.55%
- 145億2600万
- 2019年6月30日 -3.87%
- 139億6400万
- 2019年9月30日 -4.33%
- 133億6000万
- 2019年12月31日 +14.26%
- 152億6500万
- 2020年3月31日 +0.37%
- 153億2200万
- 2020年6月30日 -15.76%
- 129億700万
- 2020年9月30日 -5.92%
- 121億4300万
- 2020年12月31日 +7.45%
- 130億4800万
- 2021年3月31日 -0.67%
- 129億6100万
- 2021年6月30日 -9%
- 117億9500万
- 2021年9月30日 +4.04%
- 122億7100万
- 2021年12月31日 +8.04%
- 132億5800万
- 2022年3月31日 +3.32%
- 136億9800万
- 2022年6月30日 -8.8%
- 124億9200万
- 2022年9月30日 +6.11%
- 132億5500万
- 2022年12月31日 +3.56%
- 137億2700万
- 2023年3月31日 +16.5%
- 159億9200万
- 2023年6月30日 -8.36%
- 146億5500万
- 2023年9月30日 -7.51%
- 135億5400万
- 2023年12月31日 +5.38%
- 142億8300万
- 2024年3月31日 +8.18%
- 154億5100万
- 2024年6月30日 -15.08%
- 131億2100万
- 2024年9月30日 -1.11%
- 129億7500万
- 2024年12月31日 +5.62%
- 137億400万
- 2025年3月31日 -2.43%
- 133億7100万
- 2025年6月30日 -3.36%
- 129億2200万
- 2025年9月30日 +1.18%
- 130億7500万
- 2025年12月31日 -5.02%
- 124億1900万
- 2026年3月31日 +1.05%
- 125億5000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ3,059百万円増加し、109,381百万円となりました。これは主に「受取手形、売掛金及び契約資産」が減少したものの、「現金及び預金」「棚卸資産」が増加したことによるものです。2024/02/01 15:06
負債は、前連結会計年度末に比べ103百万円減少し、47,758百万円となりました。これは主に「支払手形及び買掛金」「未払法人税等」「未払消費税等」「未払金」が減少したものの、「短期借入金」「契約負債」「長期借入金」が増加したことによるものです。
純資産は、前連結会計年度末に比べ3,162百万円増加し、61,623百万円となりました。これは主に配当金の支払いや自己株式の取得による減少があったものの、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上による利益剰余金の増加や非支配株主持分の増加によるものです。