建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 12～15年
器具及び備品 3～18年

2016/06/29 15:10

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～42年
機械及び装置 8～17年
車両運搬具 3～7年
器具及び備品 3～20年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 15:10