- 5932
- 2026/09/01
- 時価
- 211億円
- PER 予
- 20.96倍
- 2013年以降
- 赤字-718.39倍
(2013-2026年) - PBR
- 0.23倍
- 2013年以降
- 0.18-1.33倍
(2013-2026年) - 配当 予
- 3.74%
- ROE 予
- 1.11%
- ROA 予
- 0.33%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
三協立山(5932)の構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2012年5月31日
- 10億3600万
- 2013年5月31日 +27.8%
- 13億2400万
- 2014年5月31日 -3.17%
- 12億8200万
- 2015年5月31日 -1.33%
- 12億6500万
- 2016年5月31日 -0.87%
- 12億5400万
- 2017年5月31日 +12.68%
- 14億1300万
- 2018年5月31日 -3.04%
- 13億7000万
- 2019年5月31日 -5.18%
- 12億9900万
- 2020年5月31日 -1.69%
- 12億7700万
- 2021年5月31日 -2.98%
- 12億3900万
- 2022年5月31日 -0.48%
- 12億3300万
- 2023年5月31日 -3.24%
- 11億9300万
- 2024年5月31日 -2.01%
- 11億6900万
- 2025年5月31日 +24.12%
- 14億5100万
- 2026年5月31日 -21.23%
- 11億4300万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3.土地の欄の[ ]内の数字は連結会社以外からの賃借中の面積を示し、外数であります。2026/08/26 16:00
4.建物及び構築物と土地欄の〈 〉内の数字は連結会社以外への賃貸中の価額を示し、内数であります。
5.従業員数の( )内の数字は臨時従業員の年間平均雇用人員を示し、外数であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/08/26 16:00
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 7~50年 機械装置及び運搬具 4~20年
定額法 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※7 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2026/08/26 16:00
前連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 当連結会計年度(自 2025年6月1日至 2026年5月31日) 建物及び構築物 1 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 0 〃 2 〃 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※6 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2026/08/26 16:00
(注)同一の売買契約により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺し、連結損益計算書上では固定前連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 当連結会計年度(自 2025年6月1日至 2026年5月31日) 建物及び構築物 0 百万円 △211 百万円 機械装置及び運搬具 8 〃 31 〃
資産売却益として表示しております。 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※8 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/08/26 16:00
前連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 当連結会計年度(自 2025年6月1日至 2026年5月31日) 建物及び構築物 39 百万円 13 百万円 機械装置及び運搬具 108 〃 127 〃 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2026/08/26 16:00
担保権設定の原因となっている債務前連結会計年度(2025年5月31日) 当連結会計年度(2026年5月31日) 現金及び預金 4 百万円 4 百万円 建物及び構築物 2,307 〃 13,191 〃 機械装置及び運搬具 1,566 〃 5,446 〃
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2026/08/26 16:00
(経緯)用途 場所 種類 金額(百万円) 事業用資産 (建材事業) 富山県高岡市他 建物及び構築物 4,070 機械装置及び運搬具 3,349 土地 6,629 リース資産(有形固定資産) 171 建設仮勘定 850 その他(有形固定資産) 682 その他(無形固定資産) 433 その他(投資その他の資産) 31 賃貸資産 石川県金沢市 土地 94 遊休資産 富山県高岡市 建物及び構築物 4 土地 53 遊休資産 広島県広島市 建物及び構築物 7 土地 47 その他(有形固定資産) 0
建材事業の事業用資産については、主材料であるアルミ地金価格の高騰により、経営環境の著しい悪化が認められたことから、当該資産グループの減損損失の認識の要否を判定した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、減損損失を認識いたしました。