#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。2021/05/28 15:32
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
(3)重要な引当金の計上基準
2021/05/28 15:32
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
3.引当金の計上基準
2021/05/28 15:32
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～18年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2年～15年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。2021/05/28 15:32