エー・ピー HD(3175)の建物及び構築物の推移 - 四半期
連結
- 2011年3月31日
- 9億1155万
- 2012年3月31日 +57.89%
- 14億3924万
- 2012年6月30日 +12.34%
- 16億1691万
- 2012年9月30日 +2.44%
- 16億5631万
- 2012年12月31日 +8.24%
- 17億9283万
- 2013年3月31日 +13.63%
- 20億3712万
- 2013年6月30日 +20.29%
- 24億5052万
- 2013年9月30日 +7.11%
- 26億2484万
- 2013年12月31日 +14.11%
- 29億9525万
- 2014年3月31日 +6.89%
- 32億166万
- 2014年6月30日 +4.95%
- 33億6029万
- 2014年9月30日 +9.91%
- 36億9324万
- 2014年12月31日 +19.88%
- 44億2728万
- 2015年3月31日 -7.65%
- 40億8847万
- 2015年6月30日 +2.06%
- 41億7285万
- 2015年9月30日 +8.74%
- 45億3768万
- 2015年12月31日 +16%
- 52億6372万
- 2016年3月31日 +4.51%
- 55億94万
- 2016年6月30日 +4.75%
- 57億6201万
- 2016年9月30日 +2.59%
- 59億1104万
- 2016年12月31日 +3.04%
- 60億9052万
- 2017年3月31日 +6.85%
- 65億759万
- 2017年6月30日 +2.84%
- 66億9273万
- 2017年9月30日 +2.14%
- 68億3608万
- 2017年12月31日 +1.21%
- 69億1864万
- 2018年3月31日 +0.82%
- 69億7558万
- 2018年6月30日 -1.52%
- 68億6944万
- 2018年9月30日 +0.37%
- 68億9503万
- 2018年12月31日 +3.59%
- 71億4247万
- 2019年3月31日 +0%
- 71億4275万
- 2019年6月30日 -5.28%
- 67億6595万
- 2019年9月30日 -2.99%
- 65億6355万
- 2019年12月31日 +3.57%
- 67億9797万
- 2020年3月31日 +0.4%
- 68億2487万
- 2020年6月30日 -0.81%
- 67億6981万
- 2020年9月30日 -4.24%
- 64億8247万
- 2020年12月31日 -1.68%
- 63億7389万
- 2021年3月31日 -1%
- 63億1015万
- 2021年6月30日 +0.46%
- 63億3948万
- 2021年9月30日 +1.64%
- 64億4326万
- 2021年12月31日 +2.66%
- 66億1453万
- 2022年3月31日 -0.88%
- 65億5648万
- 2022年6月30日 +2.15%
- 66億9744万
- 2022年9月30日 +0.85%
- 67億5458万
- 2022年12月31日 -0.55%
- 67億1776万
- 2023年3月31日 +0.18%
- 67億2997万
- 2023年6月30日 +2.32%
- 68億8607万
- 2023年9月30日 +1.38%
- 69億8101万
- 2023年12月31日 -3.93%
- 67億658万
- 2024年3月31日 -6.95%
- 62億4044万
- 2024年6月30日 +2.95%
- 64億2430万
- 2024年9月30日 +0.72%
- 64億7048万
- 2024年12月31日 -1.81%
- 63億5345万
- 2025年3月31日 +0.27%
- 63億7069万
- 2025年6月30日 -8.72%
- 58億1501万
- 2025年9月30日 -1.32%
- 57億3829万
- 2025年12月31日 +0.19%
- 57億4919万
- 2026年3月31日 -3%
- 55億7655万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:千円)2023/11/14 16:01
当社グループは、原則として各店舗を基本単位とし、遊休資産はそれぞれ個別の物件ごとにてグルーピングしております。地域 主な用途 種類 金額 北海道 国内外食店舗(計1店舗) 建物及び構築物 7,746 工具、器具及び備品 208 その他 164 合計 8,119
その結果、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている店舗や閉店の意思決定をしている店舗等、将来の収益性がないと判断した店舗について当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額8,119千円を減損損失として特別損失に計上しております。