エー・ピー HD(3175)の建物及び構築物(純額)の推移 - 四半期
連結
- 2011年3月31日
- 6億6219万
- 2012年3月31日 +59.55%
- 10億5656万
- 2012年6月30日 +12.04%
- 11億8372万
- 2012年9月30日 -1.24%
- 11億6906万
- 2012年12月31日 +7.38%
- 12億5532万
- 2013年3月31日 +14.03%
- 14億3142万
- 2013年6月30日 +24.21%
- 17億7791万
- 2013年9月30日 +5.49%
- 18億7544万
- 2013年12月31日 +15.51%
- 21億6637万
- 2014年3月31日 +6.48%
- 23億671万
- 2014年6月30日 +3.47%
- 23億8672万
- 2014年9月30日 +5.42%
- 25億1611万
- 2014年12月31日 +13.03%
- 28億4402万
- 2015年3月31日 +1.76%
- 28億9401万
- 2015年6月30日 -0.36%
- 28億8368万
- 2015年9月30日 +8.98%
- 31億4260万
- 2015年12月31日 +20.58%
- 37億8948万
- 2016年3月31日 +3.03%
- 39億443万
- 2016年6月30日 +5.48%
- 41億1854万
- 2016年9月30日 -0.53%
- 40億9673万
- 2016年12月31日 +0.23%
- 41億628万
- 2017年3月31日 +6.59%
- 43億7685万
- 2017年6月30日 +2.21%
- 44億7367万
- 2017年9月30日 +0.14%
- 44億7993万
- 2017年12月31日 -2.48%
- 43億6878万
- 2018年3月31日 -8.73%
- 39億8753万
- 2018年6月30日 -0.54%
- 39億6603万
- 2018年9月30日 -0.7%
- 39億3821万
- 2018年12月31日 +0.02%
- 39億3917万
- 2019年3月31日 -23.31%
- 30億2114万
- 2019年6月30日 +0.18%
- 30億2651万
- 2019年9月30日 -1.5%
- 29億8116万
- 2019年12月31日 +4.02%
- 31億112万
- 2020年3月31日 +0.53%
- 31億1763万
- 2020年6月30日 -0.5%
- 31億210万
- 2020年9月30日 -4.23%
- 29億7089万
- 2020年12月31日 -2.14%
- 29億730万
- 2021年3月31日 -1.68%
- 28億5858万
- 2021年6月30日 -1.67%
- 28億1075万
- 2021年9月30日 +2.57%
- 28億8291万
- 2021年12月31日 +3.11%
- 29億7253万
- 2022年3月31日 -4.44%
- 28億4065万
- 2022年6月30日 +1.81%
- 28億9196万
- 2022年9月30日 -1.77%
- 28億4091万
- 2022年12月31日 -2.72%
- 27億6373万
- 2023年3月31日 -0.46%
- 27億5092万
- 2023年6月30日 +1.2%
- 27億8381万
- 2023年9月30日 -0.79%
- 27億6174万
- 2023年12月31日 -4.78%
- 26億2963万
- 2024年3月31日 -7.87%
- 24億2272万
- 2024年6月30日 +1.84%
- 24億6729万
- 2024年9月30日 +1.84%
- 25億1258万
- 2024年12月31日 +2.44%
- 25億7390万
- 2025年3月31日 -5.69%
- 24億2732万
- 2025年6月30日 -5.36%
- 22億9731万
- 2025年9月30日 -2.1%
- 22億4899万
- 2025年12月31日 -0.66%
- 22億3415万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:千円)2023/11/14 16:01
当社グループは、原則として各店舗を基本単位とし、遊休資産はそれぞれ個別の物件ごとにてグルーピングしております。地域 主な用途 種類 金額 北海道 国内外食店舗(計1店舗) 建物及び構築物 7,746 工具、器具及び備品 208 その他 164 合計 8,119
その結果、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている店舗や閉店の意思決定をしている店舗等、将来の収益性がないと判断した店舗について当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額8,119千円を減損損失として特別損失に計上しております。