#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法によっております。但し、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～15年
工具、器具及び備品 5～8年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/28 14:27
#2 減損損失に関する注記（連結）: 当社グループは、原則として各店舗を基本単位とし、遊休資産はそれぞれ個別の物件毎にてグルーピングしております。
その結果、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている店舗や閉店の意思決定をしている店舗等、将来の収益性がないと判断した店舗及び使用見込のなくなったソフトウエアについて当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1,398,883千円を減損損失として特別損失に計上しております。
なお、当該資産の回収可能価額は、使用価値により測定しております。使用価値の測定にあたっては、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、零として評価しております。また割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載を省略しております。
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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)重要な繰延資産の処理方法
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3. 繰延資産の処理方法
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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産
主として定率法によっております。但し、当社及び国内連結子会社は建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～15年
工具、器具及び備品 5～8年
(ロ) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/28 14:27