日本コンセプト（9386）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2011年12月31日: 7863万
2012年6月30日 +0.09%: 7870万
2012年9月30日 +1.11%: 7957万
2012年12月31日 +11.7%: 8888万
2013年3月31日 +6.6%: 9475万
2013年6月30日 +1.66%: 9632万
2013年9月30日 -3.7%: 9276万
2013年12月31日 +5.66%: 9801万
2014年3月31日 -1.51%: 9654万
2014年6月30日 +7.75%: 1億402万
2014年9月30日 +4.33%: 1億852万
2014年12月31日 +1.92%: 1億1060万
2015年3月31日 -5.24%: 1億481万
2015年6月30日 +1.44%: 1億632万
2015年9月30日 -16.84%: 8841万
2015年12月31日 +9.22%: 9656万
2016年3月31日 +4.17%: 1億59万
2016年6月30日 +0.63%: 1億122万
2016年9月30日 +15.86%: 1億1727万
2016年12月31日 +17.75%: 1億3808万
2017年3月31日 -0.23%: 1億3777万
2017年6月30日 +22.92%: 1億6934万
2017年9月30日 +7.18%: 1億8151万
2017年12月31日 +26.45%: 2億2952万
2018年3月31日 +26.91%: 2億9129万
2018年6月30日 +0.67%: 2億9325万
2018年9月30日 +0.88%: 2億9581万
2018年12月31日 -0.17%: 2億9532万
2019年3月31日 +0.86%: 2億9785万
2019年6月30日 -1.24%: 2億9415万
2019年9月30日 +2.23%: 3億71万
2019年12月31日 -4.85%: 2億8613万
2020年3月31日 -5.4%: 2億7067万
2020年6月30日 -4.32%: 2億5897万
2020年9月30日 -4.17%: 2億4817万
2020年12月31日 -4.47%: 2億3707万
2021年3月31日 -3.53%: 2億2869万
2021年6月30日 -4.88%: 2億1754万
2021年9月30日 -2.75%: 2億1156万
2021年12月31日 -4.19%: 2億271万
2022年3月31日 -3.72%: 1億9517万
2022年6月30日 -2.77%: 1億8975万
2022年9月30日 -5.8%: 1億7874万
2022年12月31日 -7.97%: 1億6450万
2023年3月31日 -6.7%: 1億5348万
2023年6月30日 -5.55%: 1億4496万
2023年9月30日 -4.49%: 1億3846万
2023年12月31日 -10.88%: 1億2340万
2024年3月31日 -4.61%: 1億1771万
2024年6月30日 -2.58%: 1億1468万
2024年9月30日 -1.52%: 1億1293万
2024年12月31日 +3.55%: 1億1695万
2025年3月31日 -1.93%: 1億1469万
2025年6月30日 +2.47%: 1億1752万

個別

2011年12月31日: 460万
2012年12月31日 +3.41%: 475万
2013年12月31日 -17.1%: 394万
2014年12月31日 +169.4%: 1062万
2015年12月31日 +41%: 1498万
2016年12月31日 +327.04%: 6399万
2017年12月31日 +136.68%: 1億5146万
2018年12月31日 +46.36%: 2億2168万
2019年12月31日 -3.62%: 2億1365万
2020年12月31日 -21.29%: 1億6817万
2021年12月31日 -23.01%: 1億2948万
2022年12月31日 -34.09%: 8534万
2023年12月31日 -50.45%: 4228万
2024年12月31日 -39.6%: 2554万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
貯蔵品
消耗品等・・・・・・・・・・最終仕入原価法による原価法
タンクコンテナ(貯蔵品)・・・個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物(建物附属設備を除く)、工具、器具及び備品、タンクコンテナは定額法、それ以外については定率法によっております。
ただし、当社が2016年4月1日以後に取得した建物附属設備は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 :10～50年
機械装置及び運搬具:5～10年
工具、器具及び備品:5～15年
タンクコンテナ : 20年2025/03/27 15:30
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: タンクコンテナ : 20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2025/03/27 15:30
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: タンクコンテナ : 20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2025/03/27 15:30