#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)、構築物、工具、器具及び備品、タンクコンテナは定額法、それ以外については定率法によっております。
ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 :7～38年
構築物 :3～45年
機械及び装置 :2～17年
車両運搬具 :2～7年
工具、器具及び備品:2～20年
タンクコンテナ :6～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。2019/03/28 15:31
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
2019/03/28 15:31
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
2019/03/28 15:31
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物(建物附属設備を除く)、工具、器具及び備品、タンクコンテナは定額法、それ以外については定率法によっております。
ただし、当社の平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 :3～50年
機械装置及び運搬具:2～17年
工具、器具及び備品:2～20年
タンクコンテナ :6～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。2019/03/28 15:31