3896 阿波製紙

3896
2026/05/01
時価
45億円
PER 予
6.74倍
2013年以降
赤字-187.67倍
(2013-2025年)
PBR
0.92倍
2013年以降
0.59-2.38倍
(2013-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
13.61%
ROA 予
2.41%
資料
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阿波製紙(3896)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2012年3月31日
4647万
2012年6月30日 +528.53%
2億9213万
2012年9月30日 +2.99%
3億86万
2012年12月31日 +20.92%
3億6381万
2013年3月31日 +92.97%
7億205万
2013年6月30日 -59.04%
2億8756万
2013年9月30日 +19.96%
3億4495万
2013年12月31日 +22.63%
4億2302万
2014年3月31日 +40.88%
5億9594万
2014年6月30日 -91.36%
5149万
2014年9月30日 +55%
7981万
2014年12月31日 +352.64%
3億6125万
2015年3月31日 +146.88%
8億9188万
2015年6月30日 -74.38%
2億2851万
2015年9月30日 +23.74%
2億8275万
2015年12月31日 -55.2%
1億2666万
2016年3月31日 +77.37%
2億2467万
2016年6月30日
-2078万
2016年9月30日 -541.22%
-1億3329万
2016年12月31日
-6855万
2017年3月31日
6億1335万
2017年6月30日 -78.15%
1億3403万
2017年9月30日 +78.97%
2億3988万
2017年12月31日 +70.44%
4億885万
2018年3月31日
-8億9502万
2018年6月30日
2862万
2018年9月30日 +100.69%
5745万
2018年12月31日 +379.94%
2億7575万
2019年3月31日 -66.99%
9101万
2019年6月30日 -17.98%
7464万
2019年9月30日 +9.15%
8147万
2019年12月31日 +39.51%
1億1367万
2020年3月31日 +119.24%
2億4921万
2020年6月30日
-2億1541万
2020年9月30日
-1億7737万
2020年12月31日 -117.92%
-3億8653万
2021年3月31日 -24.79%
-4億8237万
2021年6月30日
1億3416万
2021年9月30日 -40.04%
8044万
2021年12月31日
-208万
2022年3月31日
3億3684万
2022年6月30日 -5.98%
3億1671万
2022年9月30日 +67.04%
5億2905万
2022年12月31日 +29.9%
6億8722万
2023年3月31日 -79.92%
1億3802万
2023年6月30日 +46.34%
2億198万
2023年9月30日 +39.15%
2億8105万
2023年12月31日 +50.76%
4億2372万
2024年3月31日 +11.29%
4億7154万
2024年6月30日
-8651万
2024年9月30日
8816万
2024年12月31日 +152.39%
2億2252万
2025年3月31日 +226.51%
7億2657万
2025年6月30日
-4億3864万
2025年9月30日 -11.38%
-4億8855万
2025年12月31日
-3億885万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2025/06/25 13:16
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 13:16

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