固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外の有形固定資産は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～38年
構築物 10～20年
機械及び装置 15～17年
工具、器具及び備品 4～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/18 15:00

#3 固定資産売却損の注記

固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成25年3月21日至平成26年3月20日)	当事業年度 (自平成26年3月21日至平成27年3月20日)
工具、器具及び備品	0千円	-千円

2015/06/18 15:00

#4 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年3月21日至平成26年3月20日)	当連結会計年度 (自平成26年3月21日至平成27年3月20日)
建物及び構築物	486千円	-千円
その他(工具、器具及び備品)	250千円	9千円
計	737千円	9千円

2015/06/18 15:00

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/06/18 15:00

#6 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社法計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2015/06/18 15:00

#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末と比較して285百万円増加の3,748百万円となりました。主な変動要因は、現金及び預金の減少518百万円、有価証券の増加400百万円、商品及び製品の増加274百万円によるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末と比較して224百万円減少の1,731百万円となりました。主な変動要因は、建物及び構築物の増加23百万円、リース資産の減少30百万円、有形固定資産の減価償却による減少27百万円、投資有価証券の減損処理による減少230百万円及び資金運用による増加140百万円、繰延税金資産の取崩しによる減少104百万円によるものであります。
流動負債は、前連結会計年度末と比較して108百万円増加の749百万円となりました。主な変動要因は、買掛金の増加74百万円によるものであります。

2015/06/18 15:00

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～38年
機械装置及び運搬具 15～17年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/18 15:00