固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外の有形固定資産は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～38年
構築物 10～20年
機械及び装置 15～17年
工具、器具及び備品 4～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/17 15:00

#3 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成26年3月21日至平成27年3月20日)	当連結会計年度 (自平成27年3月21日至平成28年3月20日)
建物及び構築物	-千円	281千円
その他(工具、器具及び備品)	9千円	301千円
計	9千円	583千円

2016/06/17 15:00

#4 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2016/06/17 15:00

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末と比較して131百万円増加の3,879百万円となりました。主な変動要因は、現金及び預金の増加426百万円、商品及び製品の減少116百万円によるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末と比較して110百万円減少の1,620百万円となりました。主な変動要因は、保険積立金の減少80百万円、投資有価証券の減損による減少106百万円及び資金運用による増加75百万円によるものであります。
流動負債は、前連結会計年度末と比較して103百万円減少の645百万円となりました。主な変動要因は未払法人税等の減少87百万円によるものであります。

2016/06/17 15:00

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～38年
機械装置及び運搬具 15～17年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/17 15:00