有価証券報告書-第12期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、建物(建物附属設備を除く)は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	6～31年
機械及び装置	2～8年
工具、器具及び備品	2～15年

② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

商標権	10年
自社利用のソフトウエア	3～5年
水道施設利用権	15年

③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。