固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主な顧客ごとの情報

2018/12/25 11:36

#2 事業撤退損失の注記

(事業撤退損失の内訳)

棚卸資産評価損	42,633千円
固定資産の減損	9,601千円
その他事業撤退関連費用	15,129千円

2018/12/25 11:36

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～15年
機械及び装置 8～10年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用目的ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/12/25 11:36

#4 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。

2018/12/25 11:36