#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～15年
機械及び装置 8～10年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用目的ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/12/23 11:58
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2019/12/23 11:58
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2019/12/23 11:58
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 2～10年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用目的ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/12/23 11:58