2931 ユーグレナ

2931
2026/07/31
時価
474億円
PER
-倍
2013年以降
赤字-1121.79倍
(2013-2025年)
PBR
1.45倍
2013年以降
1.68-88.38倍
(2013-2025年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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ユーグレナ(2931)の当期純利益の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2013年9月30日
4億8254万

個別

2010年9月30日
1億8286万
2011年9月30日 +12.03%
2億487万
2012年9月30日 -3.63%
1億9743万
2013年9月30日 -22.77%
1億5247万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
(会計期間)第1四半期連結会計期間第2四半期連結会計期間第3四半期連結会計期間第4四半期連結会計期間
1株当たり四半期純利益又は純損失(△)(円)△3.72△0.381.31△3.12
(注)第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る四半期報告書は提出しておりませんが、当該連結累計期間に係る各数値については金融商品取引所の定める規則により作成した四半期情報を記載しております。当該四半期情報は、有限責任監査法人トーマツによる期中レビューを受けておりません。
2026/03/23 16:48
#2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
分法を適用しない非連結子会社及び関連会社の名称
中和アグリ株式会社、有限会社クリエ・ジャパン、有限会社岩倉
(持分法を適用していない理由)
持分法を適用していない会社は、それぞれ当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性が無いため、持分法の範囲から除外しております。2026/03/23 16:48
#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
以上の三つの課題と2025年度までの進捗を踏まえ、2026年度は中期的なトップライン拡大に寄与する収益基盤の拡充に重点を置いていきます。黒字体質の定着への手応えを土台に、既存領域の「深化」と新規領域の「探索」を同時に強化し、事業全体の成長ポテンシャルを高めます。また、微細藻類ユーグレナを軸とした研究開発の深化、国内ヘルスケア事業の成長確度の向上、商業化が見えてきたバイオ燃料事業の着実な展開に取り組むとともに、海外市場、疾患領域やアグリ領域への挑戦を進めます。生産コスト低減・生産量増加・機能性拡張を通じて「バイオマスの5F」をさらに前進させ、独自の技術資産を最大限に活かした価値創出に取り組みます。
上記の中期経営方針のもと、2026年12月期においては、売上高は52,000百万円を、調整後EBITDAは7,000百万円、営業利益は3,200百万円を見込むとともに、親会社株主に帰属する当期純利益の黒字転換を目指します。また、次連結会計年度の各施策を通じて収益基盤を強化することで、2028年度には売上高550-600億円・調整後EBITDA80-90億円前後、2030年度には商業プラントの本格稼働を前提として、売上高1,000億円規模・調整後EBITDA160億円相当の実現を目指してまいります。
(※1)重量単価の高い順に、Food(食料)、Fine Chemical(高機能素材)、Feed(飼料)、Fertilizer(肥料)、Fuel(燃料)へ展開し、技術蓄積に伴うコスト低減と機能拡張を通じて多段階で価値を創出する戦略。
2026/03/23 16:48
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益1,889百万円の計上に加え、減価償却費2,421百万円及びのれん償却額926百万円、減損損失215百万円を計上したこと等により、5,188百万円の収入となりました。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
2026/03/23 16:48
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(持分法を適用していない理由)
持分法を適用していない会社は、それぞれ当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性が無いため、持分法の範囲から除外しております。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項
2026/03/23 16:48
#6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
2.1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2026/03/23 16:48

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