#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物
定額法によっております。
その他の有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 5～50年
機械及び装置 4～7年
工具、器具及び備品 4年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/03/28 16:23
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物及び構築物危険物保管庫 1,595千円
工具、器具及び備品小型コーター 4,041千円
安定性試験器 2,600千円
真空乳化機 2,270千円
粘着テープ保持力試験装置 1,483千円2018/03/28 16:23
#3 設備投資等の概要: 当社グループは、基幹事業であります製剤開発を中心に行っている研究開発に伴う設備や機器の新設、拡充を継続的に行っております。当連結会計年度における設備投資の総額は14,036千円であり、その主なものは次のとおりであります。
建物及び構築物危険物保管庫 1,595千円
工具、器具及び備品小型コーター 4,041千円
2018/03/28 16:23
#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べて945百万円減少し、2,133百万円となりました。これは主に現金及び預金が902百万円減少したこと等によるものであります。
流動資産は1,836百万円となりました。主な内容は、現金及び預金1,737百万円等であります。固定資産は296百万円で、主な内容は建物及び構築物157百万円、機械装置及び運搬具31百万円、工具、器具及び備品31百万円等であります。
(負債)
2018/03/28 16:23
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物
定額法によっております。
その他の有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～7年
工具、器具及び備品 4年
②無形固定資産
定額法によっております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/03/28 16:23