訂正有価証券報告書-第17期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物
定額法によっております。
その他の有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～7年
工具、器具及び備品 4年
②無形固定資産
定額法によっております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。