- 3183
- 2026/09/30
- 時価
- 383億円
- PER 予
- 15.64倍
- 2014年以降
- 6.01-24.17倍
(2014-2026年) - PBR
- 1.56倍
- 2014年以降
- 0.98-3.04倍
(2014-2026年) - 配当 予
- 4.38%
- ROE 予
- 9.95%
- ROA 予
- 4.45%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトウエア
連結
- 2019年3月31日
- 1億44万
- 2020年3月31日 -42.06%
- 5819万
個別
- 2019年3月31日
- 9107万
- 2020年3月31日 -43.26%
- 5168万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
建物については定額法、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物
8年~50年
工具、器具及び備品
4年~8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/25 13:05 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2020/06/25 13:05
工具、器具及び備品 PC関連ソフトウエア 1,202千円 社内ネットワーク関連 2,415千円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2020/06/25 13:05
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2020/06/25 13:05
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
8年~50年
その他の有形固定資産
4年~8年
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/25 13:05