- 3183
- 2026/09/11
- 時価
- 379億円
- PER 予
- 15.49倍
- 2014年以降
- 6.01-24.17倍
(2014-2026年) - PBR
- 1.54倍
- 2014年以降
- 0.98-3.04倍
(2014-2026年) - 配当 予
- 4.42%
- ROE 予
- 9.95%
- ROA 予
- 4.45%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2022年3月31日
- 3億9251万
- 2023年3月31日 -5.95%
- 3億6917万
個別
- 2022年3月31日
- 4551万
- 2023年3月31日 -7.55%
- 4208万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/29 10:52
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 従業員賞与 462,507 385,836 賞与引当金繰入額 392,514 369,176 退職給付費用 121,838 121,164 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
8年~50年
その他の有形固定資産
4年~8年
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2023/06/29 10:52 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有形固定資産
建物については定額法、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物
8年~50年
工具、器具及び備品
4年~8年2023/06/29 10:52