ビューティガレージ（3180）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2012年4月30日: 1億4763万
2012年10月31日 -43.32%: 8368万
2013年1月31日 +43.33%: 1億1994万
2013年4月30日 +58.93%: 1億9062万
2013年7月31日 -91.47%: 1626万
2013年10月31日 +72.3%: 2802万
2014年1月31日 +137.36%: 6652万
2014年4月30日 +158.74%: 1億7211万
2014年7月31日 -82.12%: 3077万
2014年10月31日 +268.36%: 1億1336万
2015年1月31日 +43.62%: 1億6282万
2015年4月30日 +50.69%: 2億4536万
2015年7月31日 -85.13%: 3648万
2015年10月31日 +183.93%: 1億359万
2016年1月31日 +16.2%: 1億2037万
2016年4月30日 +118.22%: 2億6267万
2016年7月31日 -79.79%: 5308万
2016年10月31日 +200.66%: 1億5959万
2017年1月31日 +22.9%: 1億9615万
2017年4月30日 +61.53%: 3億1684万
2017年7月31日 -56.38%: 1億3821万
2017年10月31日 +44.91%: 2億27万
2018年1月31日 +43.45%: 2億8730万
2018年4月30日 +58.64%: 4億5579万
2018年7月31日 -83.35%: 7587万
2018年10月31日 +63.56%: 1億2410万
2019年1月31日 +36.74%: 1億6970万
2019年4月30日 +124.2%: 3億8047万
2019年7月31日 -81.42%: 7069万
2019年10月31日 +124.05%: 1億5839万
2020年1月31日 +54.16%: 2億4418万
2020年4月30日 +63.2%: 3億9850万
2020年7月31日 -74.79%: 1億48万
2020年10月31日 +87.07%: 1億8796万
2021年1月31日 +126.42%: 4億2559万
2021年4月30日 +58.63%: 6億7509万
2021年7月31日 -73.58%: 1億7837万
2021年10月31日 +92.02%: 3億4250万
2022年1月31日 +31.19%: 4億4931万
2022年4月30日 +66.34%: 7億4739万
2022年7月31日 -71.71%: 2億1140万
2022年10月31日 +74.51%: 3億6892万
2023年1月31日 +51.43%: 5億5866万
2023年4月30日 +52.42%: 8億5151万
2023年7月31日 -68.3%: 2億6990万
2023年10月31日 +95.31%: 5億2714万
2024年1月31日 +48.89%: 7億8488万
2024年4月30日 +40.65%: 11億392万
2024年7月31日 -77.72%: 2億4601万
2024年10月31日 +83.47%: 4億5136万
2025年1月31日 +46.08%: 6億5935万
2025年4月30日 +57.89%: 10億4104万
2025年7月31日 -83.21%: 1億7483万
2025年10月31日 +129.43%: 4億113万
2026年1月31日 +52.15%: 6億1033万

有報情報

#1 会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/07/22 15:33
#2 連結包括利益計算書関係（連結）: (連結包括利益計算書関係)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/07/22 15:33