有価証券報告書-第13期(平成26年5月1日-平成27年4月30日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取手数料」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取手数料」527千円、「その他」1,588千円は、「その他」2,116千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「創立費」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた555千円は、「創立費」364千円、「その他」190千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載していた「賃借料」201,649千円は、販売費及び一般管理費の合計額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より注記を省略しております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取手数料」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取手数料」527千円、「その他」1,588千円は、「その他」2,116千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「創立費」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた555千円は、「創立費」364千円、「その他」190千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額の注記に記載していた「賃借料」201,649千円は、販売費及び一般管理費の合計額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より注記を省略しております。