オイシックス・ラ・大地（3182）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2016年6月30日: 1億1859万
2016年9月30日 +57.81%: 1億8715万
2016年12月31日 +129.75%: 4億2997万
2017年3月31日 +19.85%: 5億1530万
2017年6月30日 -85.9%: 7264万
2017年9月30日 +28.91%: 9364万
2017年12月31日 +270.52%: 3億4696万
2018年3月31日 -30%: 2億4288万
2018年6月30日 +120.34%: 5億3517万
2018年9月30日 +67.09%: 8億9423万
2018年12月31日 +182.97%: 25億3043万
2019年3月31日 -5.77%: 23億8455万
2019年6月30日 -89.91%: 2億4058万
2019年9月30日 +28.55%: 3億928万
2019年12月31日 +104.44%: 6億3228万
2020年3月31日 +14.91%: 7億2656万
2020年6月30日 +54.29%: 11億2100万
2020年9月30日 +112.22%: 23億7900万
2020年12月31日 +57.71%: 37億5200万
2021年3月31日 +30.62%: 49億100万
2021年6月30日 -70.13%: 14億6400万
2021年9月30日 +57.92%: 23億1200万
2021年12月31日 +49.39%: 34億5400万
2022年3月31日 -14.07%: 29億6800万
2022年6月30日 -73.48%: 7億8700万
2022年9月30日 +82.85%: 14億3900万
2022年12月31日 +92.77%: 27億7400万
2023年3月31日 -16.4%: 23億1900万
2023年6月30日 -60.97%: 9億500万
2023年9月30日 +108.95%: 18億9100万
2023年12月31日 +89.37%: 35億8100万
2024年3月31日 -5.67%: 33億7800万
2024年6月30日 -83.42%: 5億6000万
2024年9月30日 +373.21%: 26億5000万
2024年12月31日 +38.45%: 36億6900万
2025年3月31日 +0.3%: 36億8000万
2025年6月30日 -79.59%: 7億5100万
2025年9月30日 +19.04%: 8億9400万
2025年12月31日 +382.1%: 43億1000万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:17
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、この会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:17
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、この会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:17