建物(純額)
個別
- 2018年12月31日
- 1億9457万
- 2019年12月31日 -3.8%
- 1億8718万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.帳簿価額のうち、「その他」は、車両運搬具であります。2020/03/31 15:18
3.本店は、建物の一部を賃借しております。年間賃借料は、17,956千円であります。
4.開発・技術部門は全て自社所有ビルに入っております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 8~50年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(3年)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 投資不動産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 8~50年2020/03/31 15:18 - #3 担保に供している資産の注記
- (1) 担保に供している資産2020/03/31 15:18
(2) 上記に対応する債務前事業年度(2018年12月31日) 当事業年度(2019年12月31日) 建物 169,286 千円 163,427 千円 土地 381,912 千円 381,912 千円
- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2020/03/31 15:18
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。