定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物2～50年、機械装置及び運搬具2～17年、工具、器具及び備品2～20年であります。
② 無形固定資産

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#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内容

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	-	百万円	14	百万円
機械装置及び運搬具	-	百万円	0	百万円

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	11	百万円	1	百万円
機械装置及び運搬具	-	百万円	0	百万円

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#4 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	1	百万円	5	百万円
機械装置及び運搬具	0	百万円	-	百万円

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#5 担保に供している資産の注記（連結）

・担保資産

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
仕掛販売用不動産	55,214	百万円	70,299	百万円
建物及び構築物	10,016	百万円	6,452	百万円
土地	9,715	百万円	8,389	百万円

・担保付債務

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#6 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	金額
福岡	店舗及び事務所	建物及び構築物等	55百万円
宮城、千葉、北海道	スポーツクラブ設備	工具、器具及び備品等	14百万円

当社グループは、原則として個別資産ごとにグルーピングを行っており、スポーツクラブ施設については店舗を資産グループの最小単位としております。
店舗及び事務所並びにスポーツクラブ施設について、収益性の低下などにより帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

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#7 特別目的会社の債務等に関する注記（連結）

ノンリコース債務に対応する資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
前払費用	4	百万円	-	百万円
建物及び構築物(純額)	1,701	百万円	-	百万円
土地	397	百万円	-	百万円

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