#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 5～50年
機械及び装置 2～17年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しています。なお、のれんは20年で均等償却し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいています。2014/08/27 15:00
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2014/08/27 15:00