建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～15年
工具、器具及び備品 5～10年

2018/06/28 16:14

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	154百万円	37百万円
機械装置及び運搬具	140 〃	90 〃

2018/06/28 16:14

#3 担保に供している資産の注記（連結）

財団抵当に供されている資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	8,235百万円	753百万円
機械装置及び運搬具	4,638 〃	649 〃

担保付債務

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#4 減損損失に関する注記（連結）

(減損損失の内訳)

種類	金額(百万円)
建物及び構築物	1
機械装置及び運搬具	259

当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行い、遊休資産及び賃貸資産については個別の物件単位でグルーピングを行っております。

2018/06/28 16:14

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	7～31	年
構築物	10～30	年
機械及び装置	3～16	年
車両及び運搬具	4～7	年
工具、器具及び備品	2～8	年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2018/06/28 16:14