ビジョン（9416）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2014年12月31日: 3億2082万
2015年9月30日 +45.05%: 4億6536万
2015年12月31日 +7.57%: 5億57万
2016年3月31日 -63.99%: 1億8024万
2016年6月30日 +37.1%: 2億4712万
2016年9月30日 +141.86%: 5億9769万
2016年12月31日 +36.47%: 8億1568万
2017年3月31日 -59.03%: 3億3419万
2017年6月30日 +71.28%: 5億7241万
2017年9月30日 +84.53%: 10億5626万
2017年12月31日 +16.83%: 12億3406万
2018年3月31日 -60.02%: 4億9337万
2018年6月30日 +65.19%: 8億1499万
2018年9月30日 +75.8%: 14億3274万
2018年12月31日 +4.43%: 14億9614万
2019年3月31日 -55.59%: 6億6446万
2019年6月30日 +57.26%: 10億4492万
2019年9月30日 +86.68%: 19億5062万
2019年12月31日 +13.57%: 22億1538万
2020年3月31日 -94.44%: 1億2308万
2020年6月30日: -13億5570万
2020年9月30日: -12億536万
2020年12月31日: -11億5243万
2021年3月31日: 2億5010万
2021年6月30日 +93.96%: 4億8510万
2021年9月30日 +50.25%: 7億2888万
2021年12月31日 +0.49%: 7億3247万
2022年3月31日 -63.43%: 2億6789万
2022年6月30日 +134.83%: 6億2908万
2022年9月30日 +117.25%: 13億6670万
2022年12月31日 +18.28%: 16億1656万
2023年3月31日 -42.25%: 9億3359万
2023年6月30日 +77.7%: 16億5895万
2023年9月30日 +56.03%: 25億8838万
2023年12月31日 +18.98%: 30億7954万
2024年3月31日 -66.3%: 10億3767万
2024年6月30日 +78.13%: 18億4845万
2024年9月30日 +56.95%: 29億115万
2024年12月31日 +18.08%: 34億2560万
2025年3月31日 -69.99%: 10億2818万
2025年6月30日 +85.87%: 19億1113万
2025年9月30日 +67.02%: 31億9198万
2025年12月31日 +43.36%: 45億7596万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/30 15:09
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/30 15:09