建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

4 「土地」の欄の⦅ ⦆内は、連結会社以外からの主な借用面積で外数、[ ]内は、連結会社以外への主な貸与面積で内数であります。
5 関東天然瓦斯開発㈱の土地、建物及び構築物には、福利厚生施設が含まれております。
6 大多喜ガス㈱の業務設備は、主要な事業所について記載しております。

2017/03/30 9:53

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)	当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)
建物及び構築物	4百万円	2百万円
機械装置及び運搬具	10百万円	27百万円

2017/03/30 9:53

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 工事負担金等に係る有形固定資産の直接圧縮累計額

	前連結会計年度(平成27年12月31日)	当連結会計年度(平成28年12月31日)
建物及び構築物	123百万円	123百万円
機械装置及び運搬具	17,609百万円	17,622百万円

2017/03/30 9:53

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社及び連結子会社2社は定額法、その他の連結子会社は主として定率法を適用しております。
取得価額において建物及び構築物の9.5%、機械装置及び運搬具の59.6%、その他の3.4%が、定率法により償却されております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権については生産高比例法、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他については定額法を適用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
投資その他の資産
投資不動産については、定額法を適用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2017/03/30 9:53