アライドアーキテクツ（6081）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2014年12月31日
- 1億2782万
- 2015年3月31日
- -1億88万
- 2015年6月30日 -201.98%
- -3億465万
- 2015年9月30日 -30.86%
- -3億9866万
- 2015年12月31日 -5.49%
- -4億2054万
- 2016年3月31日
- 4303万
- 2016年6月30日 +4.43%
- 4494万
- 2016年9月30日 +143.61%
- 1億948万
- 2016年12月31日 +121.63%
- 2億4265万
- 2017年3月31日 -99.58%
- 101万
- 2017年6月30日 +999.99%
- 9536万
- 2017年9月30日 -93.84%
- 587万
- 2017年12月31日 +56.87%
- 921万
- 2018年3月31日 +86.75%
- 1721万
- 2018年6月30日
- -8201万
- 2018年9月30日 -312.5%
- -3億3832万
- 2018年12月31日 -26.92%
- -4億2940万
- 2019年3月31日
- 1583万
- 2019年6月30日
- -3386万
- 2019年9月30日 -216.91%
- -1億733万
- 2019年12月31日 -77.25%
- -1億9025万
- 2020年3月31日
- -1280万
- 2020年6月30日
- 9433万
- 2020年9月30日 +70.91%
- 1億6122万
- 2020年12月31日 +33.6%
- 2億1539万
- 2021年3月31日 +12.45%
- 2億4220万
- 2021年6月30日 +68.7%
- 4億859万
- 2021年9月30日 +31.11%
- 5億3571万
- 2021年12月31日 +28.44%
- 6億8805万
- 2022年3月31日 -75.75%
- 1億6687万
- 2022年6月30日 +50.42%
- 2億5101万
- 2022年9月30日 +104%
- 5億1205万
- 2022年12月31日 +19.36%
- 6億1121万
- 2023年3月31日
- -1248万
- 2023年6月30日 -422.33%
- -6519万
- 2023年9月30日
- -1662万
- 2023年12月31日 -999.99%
- -2億5785万
- 2024年3月31日 -6.57%
- -2億7480万
- 2024年6月30日 -30.96%
- -3億5988万
- 2024年9月30日
- -3億1008万
- 2024年12月31日 -24.3%
- -3億8541万
- 2025年3月31日 -8.89%
- -4億1966万
- 2025年6月30日 -49.21%
- -6億2616万
- 2025年9月30日 -16.44%
- -7億2912万
- 2025年12月31日 -24.48%
- -9億757万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/30 16:27
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/03/30 16:27
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
