ライドオンエクスプレス HD（6082）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2015年3月31日: 5億5842万
2015年6月30日 -70.55%: 1億6444万
2015年9月30日 +115.4%: 3億5421万
2015年12月31日 +63.81%: 5億8025万
2016年3月31日 +15.2%: 6億6845万
2016年6月30日 -81.96%: 1億2058万
2016年9月30日 +97.25%: 2億3786万
2016年12月31日 +123.17%: 5億3082万
2017年3月31日 +14.33%: 6億688万
2017年6月30日 -90.01%: 6061万
2017年9月30日 +595.52%: 4億2160万
2017年12月31日 +51.57%: 6億3901万
2018年3月31日 +22.56%: 7億8316万
2018年6月30日: -6089万
2018年9月30日: 6598万
2018年12月31日 +255.16%: 2億3435万
2019年3月31日 +94.28%: 4億5528万
2019年6月30日 -68.27%: 1億4446万
2019年9月30日 +114.52%: 3億989万
2019年12月31日 +93.24%: 5億9884万
2020年3月31日 +32.77%: 7億9511万
2020年6月30日 -51.16%: 3億8833万
2020年9月30日 +124%: 8億6986万
2020年12月31日 +46.88%: 12億7763万
2021年3月31日 +20.83%: 15億4372万
2021年6月30日 -82.77%: 2億6594万
2021年9月30日 +173.07%: 7億2621万
2021年12月31日 +43.97%: 10億4555万
2022年3月31日 +21.88%: 12億7428万
2022年6月30日 -91%: 1億1464万
2022年9月30日 +152.51%: 2億8948万
2022年12月31日 +55.57%: 4億5035万
2023年3月31日 +23.52%: 5億5627万
2023年6月30日 -96.35%: 2029万
2023年9月30日 +718.32%: 1億6606万
2023年12月31日 +49.53%: 2億4830万
2024年3月31日 +61.07%: 3億9995万
2024年6月30日 -29.4%: 2億8236万
2024年9月30日 +32.29%: 3億7353万
2024年12月31日 +73.52%: 6億4814万
2025年3月31日 +36.98%: 8億8780万
2025年6月30日 -83.12%: 1億4982万
2025年9月30日 -16.7%: 1億2480万
2025年12月31日 +245.46%: 4億3115万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 15:33
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 15:33