- 6082
- 2026/08/28
- 時価
- 110億円
- PER 予
- 25.35倍
- 2014年以降
- 8.69-39.04倍
（2014-2026年） - PBR
- 1.11倍
- 2014年以降
- 1.03-7.19倍
（2014-2026年） - 配当 予
- 1.48%
- ROE 予
- 4.37%
- ROA 予
- 2.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ライドオンエクスプレス HD（6082）のその他有価証券評価差額金の推移 - 四半期
連結
- 2015年12月31日
- -198万
- 2016年3月31日 -125.94%
- -449万
- 2016年6月30日 -97.55%
- -887万
- 2016年9月30日 -36.83%
- -1214万
- 2016年12月31日
- -516万
- 2017年3月31日
- -304万
- 2017年6月30日
- 48,000
- 2017年9月30日 +999.99%
- 2億5392万
- 2017年12月31日 -5.84%
- 2億3909万
- 2018年3月31日 +2.29%
- 2億4457万
- 2018年6月30日 -31.55%
- 1億6742万
- 2018年9月30日 -50.94%
- 8213万
- 2018年12月31日 -75.36%
- 2023万
- 2019年3月31日 +68.4%
- 3408万
- 2019年6月30日 -58.45%
- 1416万
- 2019年9月30日 +80.32%
- 2553万
- 2019年12月31日 +29.27%
- 3300万
- 2020年3月31日 -6.9%
- 3073万
- 2020年6月30日 +33.74%
- 4110万
- 2020年9月30日 -13.44%
- 3557万
- 2020年12月31日 +71.48%
- 6100万
- 2021年3月31日 +26.26%
- 7702万
- 2021年6月30日 -11.3%
- 6831万
- 2021年9月30日 +4.21%
- 7119万
- 2021年12月31日 +24.4%
- 8856万
- 2022年3月31日 +18.1%
- 1億459万
- 2022年6月30日 +20.24%
- 1億2576万
- 2022年9月30日 +0.8%
- 1億2676万
- 2022年12月31日 -16.34%
- 1億604万
- 2023年3月31日 +8.34%
- 1億1489万
- 2023年6月30日 +16.69%
- 1億3406万
- 2023年9月30日 +17.94%
- 1億5812万
- 2023年12月31日 -10.52%
- 1億4147万
- 2024年3月31日 +6.04%
- 1億5002万
- 2024年6月30日 +266.68%
- 5億5010万
- 2024年9月30日 +5.51%
- 5億8041万
- 2024年12月31日 +10.52%
- 6億4147万
- 2025年3月31日 +9.72%
- 7億379万
- 2025年6月30日 +18.38%
- 8億3315万
- 2025年9月30日 -10.43%
- 7億4627万
- 2025年12月31日 +19.46%
- 8億9148万
- 2026年3月31日 +6.6%
- 9億5029万
- 2026年6月30日 +30.25%
- 12億3779万
個別
- 2011年3月31日
- -43万
- 2013年3月31日
- -30万
- 2013年6月30日 -15.96%
- -35万
- 2016年3月31日 -999.99%
- -449万
- 2017年3月31日
- -405万
- 2018年3月31日
- 2億4441万
- 2019年3月31日 -86.14%
- 3388万
- 2020年3月31日 -9.28%
- 3074万
- 2021年3月31日 +150.61%
- 7704万
- 2022年3月31日 +35.77%
- 1億460万
- 2023年3月31日 +9.84%
- 1億1489万
- 2024年3月31日 +30.58%
- 1億5002万
- 2025年3月31日 +364.47%
- 6億9682万
- 2026年3月31日 +34.17%
- 9億3491万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (純資産)2024/02/14 15:00
純資産は、前連結会計年度末に比べて19百万円減少し、7,111百万円(前連結会計年度末残高7,131百万円)となりました。これは主として、配当金291百万円の実施により減少した一方で、親会社株主に帰属する四半期純利益221百万円の計上、その他有価証券評価差額金が26百万円、新株式の発行により23百万円増加したことによるものであります。
(2) 事業上及び財務上の対処すべき課題
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
