構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～47年
構築物 10～20年
機械及び装置 6～17年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 1～20年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 5年
のれん 5年2018/06/28 15:07

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	14,754	千円
機械装置及び運搬具	4	〃

2018/06/28 15:07

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	2,476	千円
その他	211	〃

2018/06/28 15:07

#4 追加情報、連結財務諸表（連結）

ります。

	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	118,746	千円
土地	137,177	〃

(販売用不動産及び未成工事支出金から固定資産への振替)
所有目的の変更により、販売用不動産及び未成工事支出金の一部を有形固定資産に振替いたしました。

2018/06/28 15:07

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～47年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 5年2018/06/28 15:07