- 6090
- 2026/09/10
- 時価
- 35億円
- PER 予
- 19.38倍
- 2014年以降
- 赤字-15179.49倍
（2014-2026年） - PBR
- 1.8倍
- 2014年以降
- 1.51-19.78倍
（2014-2026年） - 配当 予
- 2.96%
- ROE 予
- 9.3%
- ROA 予
- 7.46%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2021年6月30日
- 1億6627万
- 2022年6月30日 +96.52%
- 3億2676万
個別
- 2021年6月30日
- 1億7217万
- 2022年6月30日 +89.42%
- 3億2612万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度(自 2020年7月1日 至 2021年6月30日)2022/09/26 15:04
当連結会計年度(自 2021年7月1日 至 2022年6月30日)(単位:千円) 減価償却費 55,356 490 55,846 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 71,405 485 71,890
5 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:千円) 減価償却費 64,179 716 64,896 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 173,615 256 173,871 - #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- ース資産の内容2022/09/26 15:04
有形固定資産
主として、先端研究開発支援事業における解析用分析設備(工具、器具及び備品)であります。 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2022/09/26 15:04
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、当社は定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備を除く)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。 - #4 会計方針に関する事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/09/26 15:04
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない共用資産に係るものであります。2022/09/26 15:04
- #6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2022/09/26 15:04 - #7 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2022/09/26 15:04
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2022/09/26 15:04
投資活動によるキャッシュ・フローは152,314千円の支出となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出141,973千円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2022/09/26 15:04
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
